避難所に行くだけが避難ではない！① ～ハザードマップで危険のチェックから始めよう～

危険な場所かどうか確認判断するポイントがいくつかあります。

川の氾濫により建物が流されることがないか

まずは、洪水に関して。「家屋倒壊等氾濫想定区域」に入っていないか確認しましょう。
家屋倒壊等氾濫想定区域とは、想定される最大降雨によって堤防が決壊した場合などに、家屋などの建物が倒壊したり、流される危険性が高い区域を示すもので、川沿いに多く見られます。
この区域では集中豪雨や台風などで多量の雨が激しく降り続いた時に、堤防決壊による川の水の強い流れや、水の力で堤防沿いの地盤が削られてしまい、家屋などの建築物が倒壊したり流されてしまう可能性があります。

自宅や職場のある地域の近くで洪水がおきるか

「浸水想定区域」に入っていないかも確認しましょう。浸水想定区域とは、堤防の決壊や越水などによって川が氾濫したり（外水氾濫）、下水道の排水量の限界を超えるような（内水氾濫）雨の降りかたをした場合に、家屋などが水に浸かると想定されるエリアのことです。もしも浸水想定区域に入っていたら、想定されている浸水してしまった場合の水の深さである、浸水深も確認します。

建物がどれくらいの高さまで浸水するか

浸水深は色別で表記されていますが、0〜0.5mの深さ（大人の膝までほどの深さ）で家屋では床下浸水、0.5m〜1.0m（大人の腰までほどの深さ）で床上浸水、1.0〜2.0mで１階の軒下までの浸水、2.0〜5.0mで２階の軒下までの浸水。5.0m以上の深さで２階の屋根以上が浸水します。２階以上の建物であっても、2.0m以上の浸水が想定されているエリアなら、建物の上の階に避難する垂直避難をしたとしても、命を危険にさらす可能性があるため、浸水想定区域等に入っていない場所への立ち退き避難が必要です。

津波の危険性

沿岸部や河川の周辺にお住いの方は特に、津波による浸水が予測されている区域がどうかも確認しましょう。浸水の程度による想定被害の目安は、洪水による浸水深の目安と同様です。津波を伴う地震が発生した時には、いち早く避難することが大切です。

がけ崩れ、地すべり、土石流の危険性

「土砂災害警戒区域」等に指定されていないかも、確認しましょう。
土砂災害警戒区域は、急傾斜地が崩れるなどした場合に、住民などの生命や身体に危害が生じる恐れがある区域（通称「イエローゾーン」）や、建物や道路などが損壊して住民などの生命や身体に著しい危害が生じる恐れがある区域（通称「レッドゾーン」）が指定されています。そうした区域では、集中豪雨などによって地盤がゆるむなどしたときに、急傾斜地の崩壊や、土石流や地滑りが起こる可能性が高く、土砂災害に関する気象庁などが発表する防災気象情報や、市町村からの避難情報が出された時には安全な場所へ避難しなければいけません。

しかし、こうした、ハザードマップに記載されている想定はあくまでも目安です。被害が想定されていないエリアも、絶対に安全だというわけではありません。ハザードマップで被害想定が記載されているエリアはもちろんのこと、記載されていないエリアでも「危険かもしれない」と感じているのなら、そこから避難する必要があります。