大災害がおきたとき、救急医療を支えるDMAT・被災した地域医療を支えるJMAT

DMATは、災害派遣医療チーム Disaster Medical Assistance Team の頭文字がとられています。
阪神・淡路大震災では、地震による建物の倒壊や家具の転倒によるけが人が多く発生し、災害直後の救急医療が不足していたことから、多くの死者が出ることとなりました。十分な救急医療の体制があれば、6,000人余りの死者のうち、500人が助かった可能性が報告されています。
この経験から災害直後の医療の重要性が認識され、厚生労働省によって日本DMATが作られました。2019年3月末の時点で、全国に1,686チーム、14,204名の隊員がいます。

専門的な訓練を受けた、医師や看護師、その他医療関係者によるチームで、大きな災害がおきたときに被災地へいち早くかけつけ、被害の規模にもよりますが多くの場合、けが人の多い48時間の間活動をおこないます。
がれきの下じきになった人など災害現場での救急医療、トリアージと呼ばれる治療の優先順位の決定、患者が多く集まる病院での活動、患者を他の地域への運ぶ地域医療搬送などを行います。そのほか、災害医療の専門性を活かして、都道府県へ医療体制の助言をすることもあります。

また、国の主導する医療チームとなるため、自衛隊の集めた正確な情報がいち早く共有されるほか、ドクターヘリや自衛隊の航空機などを使用した広域医療搬送を行うなど、幅広い活動を行うことができます。

DMATは多くの場合48時間をめどに活動を終え、その後はJMATや大学病院、国立病院などの他の医療チームに引き継がれます。

なお、地震や台風、大雨などの自然災害以外にも、多くの被害者が発生した時に活動することもあります。
2020年の新型コロナウイルス感染症の流行では、中国武漢市からの日本人を退避させるためのチャーター便での健康管理、大型クルーズ船 ダイヤモンド・プリンセス号での船内での診療、患者の搬送などを行っています。

JMATは、日本医師会災害医療チーム Japan Medical Association Team の頭文字がとられています。
2010年に日本医師会によって設立が構想され、翌年の2011年に研修について検討、骨組みの取りまとめが行われていました。その矢先の3月11日に東日本大震災が発生したため、これまでの検討内容をもとにJMATが急遽派遣されることとなりました。

被災地以外の都道府県医師会ごとに医療チームを編成、関係省庁・関係行政機関から情報収集をして、被災地へ医療チームや医療品を送るなどの支援を行います。
活動内容は避難所や医療救護所、病院などの医療機関での活動、在宅医療が必要な患者への巡回診療をすることにより、地震による直接の被害者とともに、災害前から持病のある患者の診療も行います。震災によってダメージをおった地域医療の代わりとなって、より多い患者を受け入れ、地域医療が復興するまでの支援をすることが主な役割となります。
また、避難生活で体調を崩しておこる災害関連死を防ぐため、被災した人の栄養状態や健康チェック、高齢者・難病患者・障害者などの要配慮者への医療ニーズの把握、避難所の公衆衛生などについての対応も行います。

活動期間は現地の医療機関が復興し、十分な医療がいきわたるまでとなりますが、被害が長期化する場合にはJMAT IIというチームが派遣され、地域医療への支援とともに、仮設住宅での孤独死への配慮や、心のケアを行うなど、健康管理にかかわる幅広い活動を行います。

東日本大震災では、岩手県、宮城県、福島県、茨城県に、約1,398チーム、6,054名のJMATが派遣されました。また、被害が非常に大きかったことから、JMAT II は2016年まで5年にわたる長期間の活動を行い、1365チーム、6,574名が派遣されました。

大きな災害がおきたときには、DMATやJMATの他にも、さまざまな機関が連携をして被災地の医療を支えます。
命にかかわるけがの治療や、避難所での健康管理、避難生活が長期にわたるときの体と心のケアなど、幅広く被災者を支える医療関係者に感謝するとともに、災害がおきたときけがをして、医療関係者に負担をかけないよう防災を見直しておきませんか？